骨粗鬆症財団からのお知らせ

【プレスリリース】
新型コロナウイルス感染症流行下での骨粗鬆症に関する意識・実態調査

『骨粗鬆症治療中の患者さんの2割が通院頻度を減らす　その内6割以上が自己判断』
リリースの内容は/Portals/0/pdf/20201201_JOF WOD_survey on COVID19_JOFrev_Final.pdf

公益財団法人骨粗鬆症財団（事務局：東京、理事長：折茂肇）とアムジェン株式会社（本社：東京、代表取締役社長：スティーブ・スギノ）は、新型コロナウイルス感染症の流行が骨粗鬆症治療に与える影響を調べるため50～70代一般男女3,154人と、さらに骨粗鬆症治療中の50～70代の男女のみ520人を対象に、骨粗鬆症に関するインターネット調査を共同で実施しました。

骨粗鬆症は進行性の代謝性骨疾患です。骨密度の減少と、それによる脆弱性骨折を防ぐためには定期的な受診と継続的な治療が欠かせません。しかし、骨粗鬆症の検査や受診率は未だ低い中で、更に新型コロナウイルス感染症の流行下、診療・通院控えなど診断や治療への影響が懸念されています。そこで、骨粗鬆症のリスクが高い50代以上の人を対象に、骨粗鬆症に対する意識や現在の通院状況などを調査しました。